住宅ローン借り換えの損得計算|残高・残り期間・金利差別のシミュレーション
借り換えで本当に得をするかどうかは、計算してみないとわかりません。「金利が0.5%下がるなら得だろう」と思っても、諸費用を引くとほとんど効果がない、ということもあります。
この記事では、残高・残り期間・金利差の組み合わせで、借り換えの効果を計算してみます。自分のケースで計算するときの手順も紹介します。
この記事でわかること
- ケース別の借り換え効果(総返済額の減少と、諸費用を引いた実質の効果)
- 期間を延ばす借り換えの落とし穴
- 毎月の返済額と総返済額、どちらで判断するか
- 自分で計算する手順
計算の前提
| 項目 | 前提 |
|---|---|
| 返済方法 | 元利均等・ボーナス払いなし |
| 借り換え後の期間 | 今のローンの残り期間と同じ |
| 諸費用 | 残高2,000万円で約60万円など、残高に応じた目安 |
| 金利 | 借り換え前後で、それぞれ全期間同じと仮定 |
ケース1:金利差1%の場合
年3.0%から年2.0%に借り換える場合です。
| 残高 | 残り期間 | 毎月返済額の変化 | 総返済額の減少 | 諸費用(目安) | 実質の効果 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1,000万円 | 10年 | 約9.7万円→約9.2万円 | 約55万円 | 約40万円 | 約15万円 |
| 1,000万円 | 20年 | 約5.5万円→約5.1万円 | 約117万円 | 約40万円 | 約77万円 |
| 2,000万円 | 20年 | 約11.1万円→約10.1万円 | 約234万円 | 約60万円 | 約174万円 |
| 3,000万円 | 25年 | 約14.2万円→約12.7万円 | 約453万円 | 約80万円 | 約373万円 |
残高1,000万円・残り10年では、諸費用を引くと効果は約15万円。手間を考えると、借り換える意味は小さいでしょう。一方、残高3,000万円・残り25年なら約370万円の効果があります。
ケース2:金利差0.5%の場合
年2.5%から年2.0%に借り換える場合です。
| 残高 | 残り期間 | 総返済額の減少 | 諸費用(目安) | 実質の効果 |
|---|---|---|---|---|
| 2,000万円 | 20年 | 約115万円 | 約60万円 | 約55万円 |
金利差0.5%でも、残高と期間が大きければ効果は出ます。ただし、諸費用で効果の半分が消えてしまいます。金利差が小さいときは、諸費用をどれだけ抑えられるかが勝負です。
ポイント
借り換えの効果は「金利差」「残高」「残り期間」の3つで決まります。どれか1つが小さいと、効果は一気に小さくなります。以前からこのサイトで紹介している「金利差1%・残高1,000万円・残り10年」は、最低ラインの目安と考えてください。
期間を延ばす借り換えの落とし穴
借り換えのときに返済期間を延ばすと、毎月の返済額は大きく下がります。でも、総返済額は増えることがあります。
| 残高2,000万円 | 期間 | 金利 | 毎月返済額 | 総返済額 |
|---|---|---|---|---|
| 借り換え前 | 残り20年 | 年3.0% | 約11.1万円 | 約2,662万円 |
| 同じ期間で借り換え | 20年 | 年2.0% | 約10.1万円 | 約2,428万円 |
| 期間を延ばして借り換え | 30年 | 年2.0% | 約7.4万円 | 約2,661万円 |
30年に延ばすと毎月の返済は約3.7万円も下がりますが、総返済額は借り換え前とほぼ同じ。諸費用を足すと、かえって損になります。「毎月が楽になった」と「得をした」は別なので、同じ残り期間で比べた試算も必ず見ましょう。
毎月の返済額と総返済額、どちらで判断する?
| 目的 | 見るべき数字 |
|---|---|
| 総額で得をしたい | 同じ期間での総返済額の減少−諸費用 |
| 毎月の負担を減らしたい | 毎月返済額の変化(期間を延ばすかどうかも含めて) |
| 金利上昇リスクをなくしたい | 金利上昇シナリオでの総返済額の比較 |
借り換えの目的をはっきりさせてから、数字を見るのがポイントです。
自分で計算する手順
- 返済予定表で今の条件を確認…残高、残り期間、金利、毎月の返済額
- 今のまま返した場合の総返済額を出す…毎月の返済額×残り回数
- 借り換え後の総返済額を出す…金融機関のシミュレーションで、残高・同じ期間・新しい金利
- 諸費用を足す…融資手数料、登記費用、印紙代、繰上返済手数料、物件検査費用
- 比較する…(今のままの総返済額)−(借り換え後の総返済額+諸費用)
計算のときに忘れがちなこと
- 今のローンの完済手数料(繰上返済手数料)
- 抵当権の抹消と設定、両方の登記費用
- 新しいローンの団信の条件(保障内容が同じか)
- 住宅ローン控除の残り期間と、控除額への影響
- 変動金利の場合、将来の金利がどうなるかの仮定
管理人の場合
管理人は2010年7月にフラット20を年2.10%(当初10年は年1.10%)で借りました。その後、2014年にはフラット20の金利が1.4%台まで下がりました。
管理人の体験から
2014年1月には「契約した時は非常にラッキーと思ったのですが、全然ラッキーじゃなかった」と書いています。ただ、管理人の契約は当初10年間がフラット35Sの引下げで年1.10%。当時の新規の金利(フラット20で年1.5%前後)より、手元の金利のほうがまだ低かったのです。しかもフラット35Sの引下げは借り換えでは使えません。記録をつけていた期間に借り換えはしていませんが、計算してみても借り換えるメリットはない状況でした。表面の金利だけを見て「下がったから借り換え」とはならない、という良い例だと思います。
2026年は「上がるリスク」の計算も
金利が上がっている2026年は、変動金利から固定金利への借り換えを考える人が増えています。この場合は「金利が下がる借り換え」ではないので、将来の変動金利がどうなるかのシナリオで比べます。詳しくは変動・固定期間選択型からの借り換え判断へ。
借り換えの効果を左右する「見落としがちな数字」
| 項目 | 影響 |
|---|---|
| 今のローンの完済手数料 | 数千円〜数万円。固定期間中の完済で高くなる銀行も |
| 抵当権設定の登録免許税 | 借入額の0.4%など。2,000万円なら8万円程度 |
| 団信の上乗せ金利 | 3大疾病付きなどにすると、金利差が縮まる |
| 住宅ローン控除の残り期間 | 借り換え後の控除の対象額に制限がかかることがある |
| 新しいローンの金利引下げ | 子育てプラスが使えれば、当初5年間の効果が増える |
試算をするときは、金利だけでなく、これらの数字も入れて比べましょう。特に登録免許税は、借入額に比例して大きくなります。
借り換えの効果を簡単に見積もる目安
細かい計算の前に、ざっくりと効果を見積もる方法があります。
総返済額の減少 ≒ 残高 × 金利差 × 残り年数 × 0.5〜0.6
たとえば残高2,000万円・金利差1%・残り20年なら、2,000万円×1%×20年×0.55=約220万円。実際の計算結果(約234万円)に近い数字になります。ここから諸費用を引いて、50万円以上残るかどうかを、検討を始めるかの目安にするとよいでしょう。
ポイント
この目安は、元利均等で残高が少しずつ減っていくことを考慮した、大まかな見積もりです。本格的に検討するときは、金融機関のシミュレーションで正確な数字を出しましょう。
よくある質問
借り換えの効果は、毎月の返済額が下がれば得と考えていいですか?
期間を延ばすと、毎月の返済額が下がっても総返済額は増えることがあります。同じ残り期間で比べた総返済額から、諸費用を引いて判断しましょう。
借り換えの計算は自分でできますか?
住宅金融支援機構や各金融機関のローンシミュレーションを使えば、残高・金利・期間を入れるだけで比べられます。諸費用は見積もりをもらって足しましょう。
まとめ
- 借り換えの効果は金利差・残高・残り期間の3つで決まる
- 諸費用を引いた「実質の効果」で判断する
- 期間を延ばすと毎月は楽になるが、総額では得にならないことも
- 自分の返済予定表を使って、同じ期間で比べた試算を必ず作る





